熊本地震から10年、さとふるが特集ページを開設し支援を呼びかけ

熊本地震から10年の復興を支える「さとふる」特集ページ

2026年4月10日、ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」が特集ページ「熊本地震から10年」を公開します。

2016年4月16日に発生した熊本地震は、多くの人々に深い傷を負わせましたが、その後の復興に向けた努力もまた、地域の力を引き出しました。「さとふる」は、本震が発生した翌日、いち早く「平成28年熊本地震災害緊急支援募金」サイトを立ち上げ、最終的には約2億4,000万円の寄付を集めました。今回の特集では、復興の軌跡をタイムライン形式で振り返り、被災した5つの地域からのビデオメッセージを通じて「被災地の今」を伝えます。

長期的な支援の意義

さとふるは、単なる寄付受付だけに留まらず、お礼品をもって支援するスタイルを整えています。地震後、流通の復旧に合わせて、自治体やお礼品事業者との連携を強化し、迅速な再開を実現しました。熊本県菊池市や南阿蘇村の一部お礼品は、地震からわずか2か月後に再開されました。このような取り組みにより、被災地域の経済の立ち直りをサポートしてきました。「さとふる」を通じて、被災地域への理解を深め、継続的な支援につなげることを目指しています。

被災地からのメッセージ

特集ページでは、熊本県内の各自治体から寄せられたメッセージや特産品情報が掲載されます。例えば、阿蘇市の松嶋市長は、震災直後の状況と、その後の復興に向けた取り組みを紹介し、地域の魅力を多くの人に知ってもらいたいと語りました。特に阿蘇の自然や農産物、伝統文化は、観光と地域経済の再生に向けて大切な要素です。

内牧温泉の永田館主は、地震による被害からの復旧や新型コロナウイルスの影響を乗り越え、自身の温泉施設がこれからの癒しの場となることを期待しています。また西原村の吉井村長は、復興プロジェクトでの村民の協力を強調し、人口増加や観光振興に向けた計画について触れています。さらに南阿蘇村の太田村長は、復興後の生活環境の整備と地域活性化に向けた施策を発表し、若者が住みやすい地域づくりに取り組む重要性を語ります。

特集ページのアクセス

特集ページはこちらからアクセスできます。各地域の詳細や被災地からのメッセージ、関連する寄付プランなどが紹介されています。地域に寄り添った支援を通じて、熊本の復興を共に支えていきましょう。

地域支援の未来

株式会社さとふるは、今後も全国の被災自治体への支援を継続し、「被災地を支えたい」と願う人々との繋がりを大切にしてい来ます。復興への道は長いですが、地域の人々が声を合わせて支え合うことで、必ず明るい未来を築くことができると信じています。ぜひ多くの方々に、特集ページを通じて熊本を支えていただきたいと思います。